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岐阜大が研究成果を公表

　国立大学法人東海国立大学機構岐阜大学は26日、同大大学院医学系研究科の矢部大介教授らのグループが、国内の医療ビッグデータ（レセプト、健康診断結果）を用いて、DPP-4阻害薬の使用が他の経口糖尿病薬と比較して、膵がんの発症リスクを上昇させないことを明らかにした。

　DPP-4阻害薬は、国内で糖尿病治療薬の処方を受ける人の6割以上に使用されている。臨床開発治験や市販後調査で十分な安全性・有効性が確認されてきたが、実験動物を用いた一部の研究結果から、DPP-4阻害薬の使用による膵がん発症リスクの上昇を危惧する声があったという。

　世界規模で行われたDPP-4阻害薬の臨床研究の多くで、DPP-4阻害薬による膵がん発症リスクの上昇は認められていないが、膵がんに対する安全性を証明するには、多数の患者を長期間観察する必要があるため、これまでの臨床研究では不十分とされていた。

　今回の研究では、DPP-4阻害薬が国内で使用できるようになった2009年12月から、研究開始時に入手可能であった19年6月までの期間、DPP-4阻害薬を新たに開始した6万1,430人とDPP-4阻害薬以外の経口糖尿病薬を開始した8万3,204人を比較した。

　DPP-4阻害薬と他の経口糖尿病治療薬の比較では、膵がんの発症頻度や膵がんを発症するまでの期間について、有意な差が認められなかった。膵がんのリスクとなる加齢や性別、膵疾患（膵管内乳糖粘液性腫瘍、慢性膵炎、膵嚢胞）、アルコールの多飲を考慮しても、DPP-4阻害薬の使用による膵がんの発症リスクの上昇は認められなかったという。この研究の成果は、「Journal of Diabetes Investigation」のオンライン版に掲載された。

【執筆提供：株式会社ＣＢホールディングス（ＣＢnews）】
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